ホームページ上のアクセスデータと現場の問い合わせ情報の両方を勘定しましょう。

ホームページ関連施策の効果は、Google Analytics（グーグル・アナリティクス）等のアクセス解析ツールや広告配信媒体の管理ツールを用いて数字で把握することができます。

アクセス解析ツールを利用することで、基本的な数字では、ホームページに何人が訪問しているか、どこから訪問したか、どのページが見られているか、お問い合わせフォームが何回利用されたかといった情報をタイムリーに把握することができます。
そして、「どのキーワードで検索した方がお問い合わせにつながっていて、そのキーワードの検索順位は何位か」、「どの広告をクリックした方が、何回目の訪問でお問い合わせをしたか」、「どのSNSの投稿からホームページを訪問した方がよく回遊しているか」など、詳細な情報も得られますので、該当する数字を拾い、施策の実施前後または前年との比較や、継続的にモニタリングをしていくことで効果を見える化できます。

有料・無料のさまざまなツールがありますが、計測できないことや、同じ指標でもツールによって計測するタイミングや方法が異なる場合があるなど、留意が必要です。
また、ツールは設定やカスタマイズが必要になる場合もありますので、社内で対応できない場合は、外部の専門家や制作会社に相談します。


展示会やセミナー、紙媒体の広告展開などの施策を行っている場合は、本当にインターネット施策だけが影響したのか、ツールで集計できるデータを見ているだけでは、的確に効果を把握することは困難です。

そのため、電話件数、来店数、クーポンの利用数、展示会やセミナーの集客数、チャットの利用数など、ホームページ以外の結果も定期的に集計し、アクセスデータと突き合わせて効果検証することが肝要です。

加えて、件数を集計するだけでなく、お問い合わせであれば、その内容を確認するのも大切です。受注につながるお問い合わせ内容だったのか、それとも自社が対象とするお客様ではなかったのか等も確認しましょう。
量（件数）と質（内容）の両面を検証することで、本当の効果を見える化しやすくなります。

そのためには集計を始める前に、何を効果が出たとするか判断基準や効果指標を明確にし、それを確認するためにはどの数字や内容を集計するのか、効果計測計画を立てておくことが大切です。
自社の場合、何を効果とするのか、会社の中で共有し、関連部署に集計の協力を仰ぎましょう。

もし事前に効果計測計画を立てていなくても、蓄積されたデータを加工すれば、後から必要な数字を拾うことができる場合がありますので、これから効果測定を開始する場合でも、過去のデータの活用を念頭に入れましょう。