セキュリティだけでなく業務面においてもリスクが高まります。

「ソフトウェアのサポート期間」とは、ソフトウェアに不具合や脆弱性が見つかった場合に修正プログラムが配布される期間です。つまり、サポート期間の終了後には不具合や脆弱性を抱えたままの状態になるので、セキュリティのリスクが非常に高まります。パソコンで動作しているソフトウェアにはいろいろなものがありますが、コンピュータの基本動作を担っているＯＳ（基本ソフト）はもっとも重要です。そのＯＳに不具合や脆弱性が残るのはたいへん危険です。
企業で使うパソコンのＯＳのほとんどは、マイクロソフト社のWindowsシリーズが使用されています。近年では、2014年4月にクライアント用のWindows XP、2015年7月にサーバー用のWindows Server 2003のサポートが終了しました。しかし、まだこれらのサポート切れＯＳは一部ではそのまま利用されているようです。サポート切れＯＳをそのまま使うリスクには、以下のようなものがあります。
・コンピュータウイルス等のマルウェア（コンピュータに被害をもたらすプログラム）が発見されたら、ソフトウェアメーカーは新しいマルウェアが活動できないようソフトウェアを修正します。しかし、サポート期間が終了したら修正されないので、マルウェアに侵入される可能性が高まります。
・業務で新しいソフトウェアや周辺機器が必要になっても、サポートの終了したＯＳには未対応で使用できないことがあります。つまり業務要件の変更に迅速に対応できなくなります。
正常に動作している機械を買い替えることに抵抗を持たれる方も多いようですが、壊れるまで使うという考え方は、ＩＴ機器においては事業上のリスクが高いです。パソコンが急に動かなくなれば、利用者の業務は止まってしまいます。さらに、動作環境の移行等が必要になれば、新しい端末の使用はそれだけ遅れてしまいます。業務で必要なＩＴ機器は、定期的に更新してください。