化粧品に認められた効能,医薬品的な効能効果を理解すること。

自社の製品について,化粧品の効能表現を決定するためには,①「化粧品の効能の範囲」を理解することが最優先ですが,必要に応じて,②「化粧品の効能の範囲外」を理解することが必要になってきます。
①を理解するためのヒントは2つあります。
1つめは,平成23年7月21日薬食発0721第1号の厚生労働省通知で示されている“化粧品の効能の範囲”（以下「通知」という）,2つめは,通知の根拠になっている薬機法第2条第3項（以下「化粧品の条文」という）です。
まず,1つめの通知についてコメントします。
効能の範囲は,この通知で示されているものに限定されますが,その効能表現については,必ずしも,この通知上の文言に限定されているものではありません。
実際に化粧品を販売する際には,消費者にアピールするために,広告文等に様々な表現を用います。
その様々な表現が,化粧品の効能の範囲にあることを確認するために,化粧品の条文の理解が大切になります。化粧品の条文をご覧ください。
化粧品の条文を読むと,化粧品とは“人の身体を清潔にし”,“美化し”,“魅力を増し”,“容貌を変え”,“皮膚や毛髪をすこやかに保つ”ことを目的とするものであることが分かります。
例えば,身体の汚れを落とすだけを目的としている石鹸は化粧品です。
しかしながら,身体の汚れを落とすだけでなく,“殺菌や消炎成分により,にきび,肌荒れの防止する”ことを目的とする石鹸は,化粧品とは言えません。
なぜなら,“殺菌や消炎成分により,にきび,肌荒れの防止する”ことを目的とする場合は,医薬部外品に認められ,化粧品の効能の範囲外にあります。
このような場合もあるので, 自社の製品について化粧品の効能を正確に決定するためには, 冒頭で述べた,②の「化粧品の効能の範囲外」である“医薬品や医薬部外品の効能効果”も理解することが好ましいと言えます。
医薬品,医薬部外品の効能効果は,薬機法第2条第1項,第2項や厚生労働省の関連通知を通じて理解することができます。必要に応じて,適宜,ご覧ください。