賃金水準・賃金体系・賃金格差について、自社の考え方を整理しましょう。

賃金制度には、社員の側から見た公平感や納得感とともに、当然ながら自社の支払い能力からみた合理性や世間相場への対応等も求められてきます。これらは、相反するニーズである場合も多く、それぞれのバランスと優先順位を考慮しなければならないところに賃金制度の難しさがあります。
従って、自社の賃金における問題点については、例えば「年功的で評価によってあまり差がつかない。」「不要と思われる手当が多く、社員の不公平感が強い。」「このままでは人件費が年々上がってしまう。」「世間相場と比べて低く優秀な人材が採用できない。」等々、いろいろな切り口から、様々な課題があげられることも多いかと思います。
ところで、賃金制度は次の３つ要素から成り立っています。それは、
①賃金水準（全社的な賃金の高さ。同業や世間水準と比べて自社の水準がその程度の位置にあるか。適正な人件費水準をどこに置くか。）
②賃金体系（基本給や諸手当、賞与や退職金などの体系。どのような性格の賃金をどのように構成するか。）
③賃金格差（社内における賃金格差。年齢や評価による格差、役職や等級等の違いに対する金額的格差をどの程度つけるのが自社にとって妥当か。）の３つです。
　従って、自社の賃金制度の見直しを行おうとする場合は、まずこの３つの要素について、どこにどのような問題があるのかを交通整理することが肝心です。そして、それぞれの要素について自社の基本的な考え方と見直しの方向性について検討し・明確にしていくということになります。具体的な賃金表等の作成段階においては、専門的な設計ノウハウも必要ですから、この時点で専門家にご相談されるのも良いかと思いますが、まずは、自社の「賃金水準」「賃金体系」「賃金格差」の３つについて、自社の課題と考え方を整理してみてください。