【デジタル推進セミナー】 中間管理職を潰さない!経営者と現場が“一緒に”取り組むAI活用術
・ユーザー/モニター登録1件につき1名様しか参加できません。お連れ様も含め、参加される方全員の別途登録とお申込みが必要です。
中間管理職を潰さない!経営者と現場が“一緒に”取り組むAI活用術
業務改善や生産性向上のカギとなるAI活用。
現場の隅々まで活用が広がれば、生産性改善に拍車がかかります。
しかし現場で推進・管理する立場の中間管理職は、
日常のチェック業務や手戻り、報告業務に忙殺され、
「どんな業務をどこまでAIに任すのか」
「今のやり方から変更するリスクをどこまで許容するのか」
「どこまでの範囲でAIを活用していくのか」といった方針が不明瞭で
経営層からの指示がなかなか実現できない、といったケースが後を絶ちません。
AI活用が進まない本当の原因は、現場の能力や意欲の問題ではなく、
「経営層が丸投げし、中間管理職だけに負担がかかる構造」にあります。
今回のセミナーでは、製造業の実務経験20年を持つ現場のプロと、
IT・システム開発20年のプロを講師に招き、
「経営層と中間管理職(上司と部下)が“一緒に”取り組むAI活用術」をお伝えいたします。
また、実際の導入事例の紹介やAI活用のデモンストレーションを交えながら、
明日から実践できるAI活用のステップを分かりやすくご解説いたします。
ぜひこの機会に「変われない組織」を脱却し、
AIショックを乗り越える強い現場を一緒につくりましょう!
- 「AI導入やDX推進を指示しても、現場で立ち消えになってしまう」とお悩みの方
- ITに強い社員だけでなく、全社的にAIを活用できる組織風土を作りたい方
- 日々の雑務や報告・調整業務に追われ、改善活動やAI活用に手を付ける余裕がない方
- 「社内の一部の抵抗により、業務改革が進まない」と感じている方
◆今、現場で起きている危機と「AIショック」
- 辞めてほしくない人ほど疲れ切っている?忙しすぎる中間管理職のリアル
- AI活用が進まないのは能力ではなく「構造」の問題
◆経営層と中間管理職で取り組む業務圧縮の秘訣
- 上層部の決定は“口頭”ではなく「経営層×AIの壁打ち」で“文書化”する
- これまでのやり方を疑え!単純作業は徹底的にAIへ集約
◆泥臭く失敗しない!社内AI導入のリアル事例
- 社長の「使いたいアピール」から始まった全員導入へのプロセス
- ITに苦手意識がある社員、1人で抱え込む社員をフォローする仕組み
◆明日から取り組める「AI活用5つのTODO」
- ※対象者優先のため、士業・経営コンサルタントなど当館が経営の専門家と認める方からのお申込はお断りする場合がございます。
- AI導入が「丸投げ」で終わらず、経営層と現場が一体となって推進できる「正しい始め方」がわかる
- 上司と部下でAIを活用し、資料作成・手戻り・確認作業などの「面倒なルーチンワーク」を削減する手法を学べる
- 社内の反対勢力や苦手意識を持つ社員を巻き込み、全社へAI活用を浸透させる具体的なステップ(TODO)を理解できる
・【キャンセルについて】
‐ キャンセルはマイページでお願いします。電話やメールによるキャンセルはお受けいたしかねます。
‐ キャンセルできない場合はお問合せ先までご連絡ください。
‐ お席に限りがあるセミナーを欠席される場合は必ず前日までにキャンセル処理をしていただきますようお願いいたします。
・申込締切は前日中です。
・当日は、メール送付の受付票を印刷してご持参ください。マイページからも印刷できます。印刷できない場合は、受付にてお名前をお知らせください。
・報道関係者などの事前承認を受けた方を除き、公益財団法人大阪産業局が主催するプログラムの無断録音・撮影は禁止されています。
・諸般の事情により、このプログラムをやむを得ず変更又は中止する場合がありますので、あらかじめご了承ください。
・本プログラムへの参加及び、出展者並びに参加者の責に帰す本プログラム会場内での事故、出展者・登壇者等の説明内容・事業内容・経営状況、商品・技術・サービス及び本プログラムで発生した商談・取引・契約などについて、公益財団法人大阪産業局は何ら保証等するものではなく、これら及びこれらに基づいて生じたいかなるトラブル・損害についても、一切責任を負いません。
・中止や開催方法を変更する場合は、WEBサイトへの掲示およびお申込いただいた皆さまにはメールにてご連絡いたしますので、ご確認をお願いいたします。
・他のお客様の迷惑になると事務局が判断した場合は、ご参加いただけない、またはご退室いただく場合があります。
・以下の方はご参加をお断りしておりますので予めご了承ください。
‐ 参加者に対する営業行為を主たる目的とする方
‐ 悪質商法や関連諸法規に違法性・脱法性の可能性があるビジネスに関わっている方
‐ 公序良俗に反する商品・サービスを取り扱っている方
‐ マルチビジネスに関わっている方
‐ 特定の宗教や思想(政治)の普及を主たる目的とする方
‐ 反社会的法人・団体に関わっている方
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