【大阪デジタル・AI活用促進プロジェクト】 人手不足の現場を救う！保全のセオリー×AI活用でつくるこれからの「設備保全」
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人手不足の現場を救う！保全のセオリー×AI活用でつくるこれからの「設備保全」
設備の安定稼働は生産性の要である一方、そこには「深刻な人員不足」「技術者のスキル不足」「日々の業務に追われ点検時間が取れない」といった課題が潜んでいます。結果として、ベテランの経験や勘に頼った「属人化」や、トラブル発生後の「事後保全」に留まっているケースが多くあります。
昨今、AIなどのデジタル技術の活用も広がっていますが、一部の担当者による活用どまりになっていることも。組織として保全目標を達成するためには、ツールを入れること自体を目的化せず、現場が納得して回せる「仕組み」と「一手段としてのAI活用」の両立が不可欠です。
本セミナーでは、TBM（時間基準保全）やCBM（状態監視保全）といった保全の基本に立ち返り、設備保全の基本と仕組み化を解説。さらに、AIの得意・不得意を見極めた活用シーンや、現場ですぐに実践できる「保全履歴の書き方」など、組織として自律的に回る保全の仕組みを実現するための具体的なステップを学んでいただけます。
保全の基本を学び直し、最新のデジタル技術を賢く掛け合わせることで、リソース不足の逆境に負けない設備保全の仕組みづくりを始めましょう！
- 中小企業の経営者、工場長、設備保全部門の責任者・担当者
- 保全担当者が不足しており、個人のスキルや経験に依存している
- 保全の目標や記録の仕組みが整っておらず、場当たり対応になっている
- 故障が起きてから対応する「事後保全」から抜け出せていない
- AI活用に関心はあるが、自社の保全業務にどう組み込めるかイメージが湧かない
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◆オープニング
自己紹介・本講義の趣旨
◆第1部：設備保全の基本と仕組み化
・設備保全とは何か
・保全業務の全体像と土台づくり
・保全体制の基本：TBM／CBMの考え方
・保全目標の立て方
休憩（5〜10分）
◆第2部：AI・デジタルを"保全の一手段"として使う
・AIの得意・不得意
・保全履歴の書き方と分析例
・故障対応とAI活用
・属人化を防ぎ、組織で回す仕組み
◆質疑応答
旭化成株式会社にて設備保全技術者として従事。3工場で約3,000件の設備トラブル対応を経験し、4,000台以上の設備管理・改善に携わる。設備改善活動により、2018年・2019年に社内有効賞を受賞。
現場での経験を通じ、判断や対応が個人に依存しやすい設備保全の構造に課題意識を持つ。
SBI大学院大学にてMBA（経営学修士）を取得。
2022年に株式会社保全ラボを設立。現在は、設備管理の「業務設計」と「人材育成」を通じて、組織として経験を積み上げられる保全体制づくりを支援している。
ご注意
※士業・経営コンサルタント等、当館が経営の専門家や講師と同業（または同事業を営む会社に属する）と判断する方からのお申込みはお断りいたします。
【大阪デジタル・AI活用促進プロジェクトとは】
中小企業のデジタル・AI活用促進を目的とし、大阪府・大阪市が連携して行っているプロジェクトです。
この事業を通じて得たお客様及び企業情報は、大阪府・大阪市と共有させていただきます。
・【キャンセルについて】
‐ キャンセルはマイページでお願いします。電話やメールによるキャンセルはお受けいたしかねます。
‐ キャンセルできない場合はお問合せ先までご連絡ください。
‐ お席に限りがあるセミナーを欠席される場合は必ず前日までにキャンセル処理をしていただきますようお願いいたします。
・申込締切は前日中です。
・当日は、メール送付の受付票を印刷してご持参ください。マイページからも印刷できます。印刷できない場合は、受付にてお名前をお知らせください。
・報道関係者などの事前承認を受けた方を除き、公益財団法人大阪産業局が主催するプログラムの無断録音・撮影は禁止されています。
・諸般の事情により、このプログラムをやむを得ず変更又は中止する場合がありますので、あらかじめご了承ください。
・本プログラムへの参加及び、出展者並びに参加者の責に帰す本プログラム会場内での事故、出展者・登壇者等の説明内容・事業内容・経営状況、商品・技術・サービス及び本プログラムで発生した商談・取引・契約などについて、公益財団法人大阪産業局は何ら保証等するものではなく、これら及びこれらに基づいて生じたいかなるトラブル・損害についても、一切責任を負いません。
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・以下の方はご参加をお断りしておりますので予めご了承ください。
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‐ 悪質商法や関連諸法規に違法性・脱法性の可能性があるビジネスに関わっている方
‐ 公序良俗に反する商品・サービスを取り扱っている方
‐ マルチビジネスに関わっている方
‐ 特定の宗教や思想（政治）の普及を主たる目的とする方
‐ 反社会的法人・団体に関わっている方
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