公益財団法人 大阪産業局

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プログラム/イベント:P-505014

【空間プロデュース展2026】 <同日開催セミナー>1坪で魅せる展示ブースを作るには!

・下記の「お申し込みフォームへ」からお申込みください。電話・メールでの申込受付はしておりません。
・ユーザー/モニター登録1件につき1名様しか参加できません。お連れ様も含め、参加される方全員の別途登録とお申込みが必要です。

「その展示、本当に成果が出ていますか?」

1坪で魅せる展示ブースを作るには!

展示では、たった3秒で第一印象が決まり、ブースに足を止めるかが判断されるといわれています。特に1坪サイズのポップアップストアや展示会の1小間では、展示の仕方や商品演出によってバイヤーやお客さまの反応は大きく変わります。

しかし、どのように効果的に展示や演出をすれば良いのか、悩んでいる方も多いのではないでしょうか?

本セミナーでは、東急ハンズで店長を経験後、現在は企業のポップアップ支援を行っている講師に、展示会出展の目的理解から、ブース設計の基本、速度自社の「らしさ」の表現までを具体的に学びます。

限られたスペースでも最大の成果を得るための具体的なテクニックを事例を基に紹介し、来場者に強くアピールできるブース作りのヒントをお届けします。魅力的な展示ブース作りの考え方に迷っている方へ最適なセミナーです。ぜひご参加をお待ちしております。

セミナー内容

  • 展示会ブースの目的と重要性について
  • らしさ の表現
  • 展示ブースで魅せる要素
  • 展示ブースで魅せる方法
  • 事例紹介

講師紹介

くすもと ひでとし 楠本秀利

事業家支援事務所Vam Office 代表 / 販売戦略コーディネーター

1983年4月 西日本初出店の株式会社東急ハンズ 江坂店開業準備室に入社。以降、西日本店舗を中心に営業管理統括分野を担当し、2005年広島店店長、2008年執行役員心斎橋店店長、西日本外販部長を経て2012年3月退職。2013年10月に起業家・小規模事業者支援のため「Vam office」を開所。公的枠組みでは、大阪商工会議所「エキスパートバンク事業」、特許庁「INPIT大阪府知財窓口事業」のブランディング専門家相談員として多くの課題解決にあたり、2015年からは、農水省「大阪府六次産業化プランナー」として、農生産者の販売力向上スキルアップを支援してきた。さらに、凡そ三十年に及ぶバイヤーと店舗運営の経験を活かし、個人事業者から中小企業まで規模の枠に関わりなく、ブランディング・製品企画・販路開拓の希望に応えている。

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・受付開始は、開始時間の30分前です。開始の10分前には受付までお越しください。ほかのお客様にご迷惑となりますので、開始時刻に間に合うように、ご入場をお願いいたします。
・【キャンセルについて】
 ‐ キャンセルはマイページでお願いします。電話やメールによるキャンセルはお受けいたしかねます。
 ‐ キャンセルできない場合はお問合せ先までご連絡ください。
 ‐ お席に限りがあるセミナーを欠席される場合は必ず前日までにキャンセル処理をしていただきますようお願いいたします。

・申込締切は前日中です。
・当日は、メール送付の受付票を印刷してご持参ください。マイページからも印刷できます。印刷できない場合は、受付にてお名前をお知らせください。
・【部制展示会の注意事項】
 ‐ 受付開始直後は混雑いたします。
 ‐ 申込完了後に参加日時の変更を希望される場合、ご自身でキャンセルし、別途お申込みください。
 ‐ 変更希望の日時が受付停止になっている場合はキャンセルせずに、希望される日時に【開始時刻より30分後】をめどに、受付へお越しください。入場の確約はできかねますが、混雑状況によっては入場可能な場合もあります。
 ‐ 各部の最終入場受付は、終了時刻の15分前です。

・報道関係者などの事前承認を受けた方を除き、公益財団法人大阪産業局が主催するプログラムの無断録音・撮影は禁止されています。
・諸般の事情により、このプログラムをやむを得ず変更又は中止する場合がありますので、あらかじめご了承ください。
・本プログラムへの参加及び、出展者並びに参加者の責に帰す本プログラム会場内での事故、出展者・登壇者等の説明内容・事業内容・経営状況、商品・技術・サービス及び本プログラムで発生した商談・取引・契約などについて、公益財団法人大阪産業局は何ら保証等するものではなく、これら及びこれらに基づいて生じたいかなるトラブル・損害についても、一切責任を負いません。
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・他のお客様の迷惑になると事務局が判断した場合は、ご参加いただけない、またはご退室いただく場合があります。
・以下の方はご参加をお断りしておりますので予めご了承ください。
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 ‐ 悪質商法や関連諸法規に違法性・脱法性の可能性があるビジネスに関わっている方
 ‐ 公序良俗に反する商品・サービスを取り扱っている方
 ‐ マルチビジネスに関わっている方
 ‐ 特定の宗教や思想(政治)の普及を主たる目的とする方
 ‐ 反社会的法人・団体に関わっている方

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