【ものづくり企業の収益力改善プログラム】 ゼロからわかる原価管理。製造現場の活動に基づいた原価計算の始め方
・ユーザー/モニター登録1件につき1名様しか参加できません。お連れ様も含め、参加される方全員の別途登録とお申込みが必要です。
・キャンセルについて、お席に限りがあるセミナー・定員がある展示商談会について、ご欠席される場合は必ず前日までにキャンセル処理をしていただきますようお願いいたします
曖昧な原価を見直し、利益改善を実現しよう！
原材料やエネルギーなどあらゆるコスト上昇が続くなか、
「コストや価格を見直したい」「価格交渉をもっと進めたい」といった悩みをお持ちの方も多いのではないでしょうか。
しかし、
「そもそも、どの製品が儲かっているのか正確に把握しきれていない」
「材料費、外注費は把握しているが加工費がいくらなのかよくわからない」
「工程別にコストを計算していないし、どこの工程を改善すれば良いか分からない」
このようなことはありませんか。
この状況を改善していくには「原価管理」に取り組むことが効果的です。
原価管理とは「原価計算」を起点にして、
適正な価格設定や製造原価の低減などを通じて収益向上を図ることです。
自社の原価を正しく把握し管理することで、
取引別や製品別などに「どの製品がどれだけ利益がでているのか」など自社の強みや弱みが明らかになります。
本セミナーでは、大きく以下の３つを学びます。
・製造現場の活動費用に基づいた原価計算手法の習得
・適正価格を導き出すために必要な原単位表の考え方
・原価管理を活かした収益改善への経営戦略の考え方とヒント
セミナー内では原価計算ワークにも取り組み、理解を深めながら、明日から活かせる実践的なスキルの習得をめざします。
自社製品が生み出す利益や原価を正しく捉え、コストダウンや価格戦略につなげていきましょう。
※本セミナーでは個人ワークを行います。
筆記用具、電卓機能のある機器（携帯電話も可）ご持参ください。
事務局でのお貸出しはございません。
■原価管理とは
・よくある原価計算の悩み
・価格転嫁の重要性
・原価を起点とした改善の方向性
■原価計算の進め方
・原価計算の目的
・原価計算の手法について学ぼう
・原価計算の種類とその特徴
・チャージの計算方法
・原単位表とは
・原単位表の作成方法
☆ワーク：原価計算にトライ！
■原価計算の活かし方
・会社がめざす「ゴール」を決める
・収益改善に向けた方向性
・原価計算から見えてくる打ち手
吉田 太貴（よしだ たいき）氏
株式会社CCイノベーション
コンサルティング部 経営戦略グループ
シニアコンサルタント
【略歴】
2011年北國銀行に入社。北陸地域の中小企業に加え、上場企業・大企業向け金融サービスを担当。2023年より株式会社CCイノベーション（コンサルティング部 経営戦略グループ）に入社。
コンサルタントとして、製造業・運送業を中心に、複数企業の経営改善プロジェクトに関与。
原価計算による現状把握から戦略策定・実行支援まで一貫したサポートを実施し、クライアントの業績向上に努めている。
その他、製造現場改善プロジェクトやPMI（買収後事業統合プロセス）も手掛ける。
◆大阪産業創造館が提供する製造業向けサービス
◆毎月開催！人材育成、現場改善、原価管理など、製造現場を強くする
◆経営全般の相談に専門家が回答します（無料）
・【キャンセルについて】
‐ キャンセルはマイページでお願いします。電話やメールによるキャンセルはお受けいたしかねます。
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‐ お席に限りがあるセミナーを欠席される場合は必ず前日までにキャンセル処理をしていただきますようお願いいたします。
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・当日は、メール送付の受付票を印刷してご持参ください。マイページからも印刷できます。印刷できない場合は、受付にてお名前をお知らせください。
・報道関係者などの事前承認を受けた方を除き、公益財団法人大阪産業局が主催するプログラムの無断録音・撮影は禁止されています。
・諸般の事情により、このプログラムをやむを得ず変更又は中止する場合がありますので、あらかじめご了承ください。
・本プログラムへの参加及び、出展者並びに参加者の責に帰す本プログラム会場内での事故、出展者・登壇者等の説明内容・事業内容・経営状況、商品・技術・サービス及び本プログラムで発生した商談・取引・契約などについて、公益財団法人大阪産業局は何ら保証等するものではなく、これら及びこれらに基づいて生じたいかなるトラブル・損害についても、一切責任を負いません。
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・他のお客様の迷惑になると事務局が判断した場合は、ご参加いただけない、またはご退室いただく場合があります。
・以下の方はご参加をお断りしておりますので予めご了承ください。
‐ 参加者に対する営業行為を主たる目的とする方
‐ 悪質商法や関連諸法規に違法性・脱法性の可能性があるビジネスに関わっている方
‐ 公序良俗に反する商品・サービスを取り扱っている方
‐ マルチビジネスに関わっている方
‐ 特定の宗教や思想（政治）の普及を主たる目的とする方
‐ 反社会的法人・団体に関わっている方
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