【はじめての○○セミナー】 ―まずは経営課題の把握から― 経営者が知っておくべき企業経営の全体像
・ユーザー/モニター登録1件につき1名様しか参加できません。お連れ様も含め、参加される方全員の別途登録とお申込みが必要です。
まずは経営課題の把握から 経営者が知っておくべき企業経営の全体像
経営者の仕事とは何でしょうか。
企業経営は大小さまざまな問題の連続で、
その問題の原因は、組織や財務、商品（サービス）や業務プロセスなど、多岐にわたります。
そんな中、目の前のことに気を取られて、根本的な原因がどこにあるのかが曖昧なままだと、
大きな経営判断のミスにつながりかねません。経営者に求められるのは、自社の状況を整理して、
「どこ」に「どんな」課題があるのかをモレなく把握する、“企業経営全体を俯瞰する目”です。
今一度、経営に必要な要素を整理して、自社の「課題把握」から、はじめてみませんか？
このセミナーでは、企業経営を体系的に捉えて客観的に見つめなおします。
そのうえで、簡単なワークを通して自社の課題がどの分野にあるのかを明確にし、
課題解決への着眼点をお伝えいたします。
この機会に、企業経営の全体像をつかんで、今後取り組むべきことをはっきりさせましょう！
- 経営を体系的・客観的に見る目を養いたい方
- 経営者として行うべき業務を整理したい方
企業経営の全体像
- 経営者に求められる６つの仕事とは
- 各仕事で押さえるべきポイント
自社の経営課題を簡単チェック
- 経営課題の対応力を把握する５つの切り口 ＜チェックシートを使った簡単な個人ワークを行います＞
課題解決のストーリー
- 効果的な解決策の策定
※本イベントは、過去に当館にて開催した谷口氏による同テーマのセミナーと内容が一部重複します。お申込みの際はお気をつけください。
- 「易しい言葉で説明がされて、初心者でも分かりやすかった」
- 「チェックシートにより、課題である分野を見つけられた」
- 「会社の問題解決のための、考える流れ・プロセスが明確に理解できた」
- 「経営者として必要な視点を体系的に学べてよかった」
谷口 睦 氏
大阪産業創造館 経営相談室 スタッフコンサルタント（中小企業診断士）
専門商社や製造業など複数業種において営業から生産管理などの業務に従事し、2017年4月に中小企業診断士登録。2018年3月より、大阪産業創造館 経営相談室にて、スタッフコンサルタントとして数多くの経営者・起業希望者の相談に対応している。製造業におけるQCDの改善、ならびに5S導入支援を得意分野とし、これまで小売業での販売促進や金属加工業での財務分析、ITベンチャーでの組織戦略立案などの支援実績もある。
- 複数名の組織を前提とした経営全体の整理・課題把握を主な内容としています。個人事業主やお一人で事業を運営されている方には、一部当てはまりにくい場合がありますので、あらかじめご了承ください。
- 士業・経営コンサルタントなど当館が経営の専門家と認める方からのお申込はお断りいたします。
- 参加者に対する営業行為を主たる目的とすることはお断りいたします。
- 座席に限りがあるため、原則１社から２名までの参加とさせていただきます。
・【キャンセルについて】
‐ キャンセルはマイページでお願いします。電話やメールによるキャンセルはお受けいたしかねます。
‐ キャンセルできない場合はお問合せ先までご連絡ください。
‐ お席に限りがあるセミナーを欠席される場合は必ず前日までにキャンセル処理をしていただきますようお願いいたします。
・申込締切は前日中です。
・当日は、メール送付の受付票を印刷してご持参ください。マイページからも印刷できます。印刷できない場合は、受付にてお名前をお知らせください。
・報道関係者などの事前承認を受けた方を除き、公益財団法人大阪産業局が主催するプログラムの無断録音・撮影は禁止されています。
・諸般の事情により、このプログラムをやむを得ず変更又は中止する場合がありますので、あらかじめご了承ください。
・本プログラムへの参加及び、出展者並びに参加者の責に帰す本プログラム会場内での事故、出展者・登壇者等の説明内容・事業内容・経営状況、商品・技術・サービス及び本プログラムで発生した商談・取引・契約などについて、公益財団法人大阪産業局は何ら保証等するものではなく、これら及びこれらに基づいて生じたいかなるトラブル・損害についても、一切責任を負いません。
・中止や開催方法を変更する場合は、WEBサイトへの掲示およびお申込いただいた皆さまにはメールにてご連絡いたしますので、ご確認をお願いいたします。
・他のお客様の迷惑になると事務局が判断した場合は、ご参加いただけない、またはご退室いただく場合があります。
・以下の方はご参加をお断りしておりますので予めご了承ください。
‐ 参加者に対する営業行為を主たる目的とする方
‐ 悪質商法や関連諸法規に違法性・脱法性の可能性があるビジネスに関わっている方
‐ 公序良俗に反する商品・サービスを取り扱っている方
‐ マルチビジネスに関わっている方
‐ 特定の宗教や思想（政治）の普及を主たる目的とする方
‐ 反社会的法人・団体に関わっている方
・入力いただいた個人情報は、あらかじめ明示した収集目的の範囲内でのみ利用し、外部へ提供することはありません。
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