【事業推進セミナー】 数字で示す環境へのやさしさ!製造業の<カーボンフットプリント>基礎セミナー
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・キャンセルについて、お席に限りがあるセミナー・定員がある展示商談会について、ご欠席される場合は必ず前日までにキャンセル処理をしていただきますようお願いいたします
環境へのやさしさを確かな「数字」で訴求しよう!
カーボンフットプリントの活用と算定方法
今、製造業では環境配慮への意識が高まる中、
製品1個あたりのCO2排出量を可視化する「カーボンフットプリント(CFP)」に注目が集まっています。
CFPの把握は、取引先からの信頼性を高めるとともに、CO2排出量の少なさを明確な「強み」として示すチャンスです。
これによって競合他社との差別化を図り、商談を有利に進めることにも繋がります。
本セミナーでは、CFPを商談や製品の訴求力として活用する方法を事例を通して解説するとともに、
算定プロセスを、初心者でも取り組める「5つのステップ」に凝縮して分かりやすくお伝えします。
「取引先から製品1個当たりのCO2排出量を求められた」
「カーボンフットプリントの算定に取り組んで環境へのやさしさをアピールしたい」
「従来商品との比較や競合他社との差別化で製品の販売拡大をめざしたい」
という方はぜひお越しください!
1. そもそも「CFP」って何? ~世界中で広がる新ルール~
「製品のCO2見える化」の正体
あのシューズや食品も?身近な製品から学ぶ最新トレンド
なぜ今、世界中で「CO2の数値」が求められているのか
2. なぜ「今」やらなきゃいけないの? ~取引先の本音~
「CO2排出量、出せる?」と聞かれた時のための準備
大手企業や海外取引で「選ばれる」ための必須条件
環境対応を「コスト」ではなく「信頼」に変える考え方
3. 「数字」で差をつけるPR術 ~「環境にいい」を武器にする~
リサイクル素材や製法を強みに変えた事例紹介
「作って終わり」から「回収・再生」まで見据えた戦略
「なんとなくエコ」から「数字に裏打ちされたエコ」へ!説得力の作り方
4. 実践!はじめての算定5ステップ ~無理なく進める手順書~
【step1】 なぜ算定が必要なのか?目的を整理して計算する製品を決めよう
【step2】 どこからどこまで測る?(材料調達~廃棄までのフローを確認)
【step3】 何の情報を集める?(電気代や納品書など、データの整理)
【step4】 いざ計算!便利な計算ツールやデータベースの紹介
【step5】 書類にまとめて、自信を持って対外的にアピール!
5. 測ったあと経営にどう生かす?
出した数値をどう減らす?無理のない削減計画の立て方
担当者一人で抱え込まない!社内を巻き込むチーム作りのコツ
「知る・測る・減らす」のサイクルで、長く続く経営へ
※内容は当日一部変更となる場合があります。
※この講座の内容は、2025年10月21日開催:【事業推進セミナー】数字で示す環境へのやさしさ!製造業の<カーボンフットプリント>基礎セミナーと内容が重複する部分があります。予めご了承ください。
小西 豊樹 氏
大阪産業創造館 経営相談室 経営サポーター
【略歴】
大手電機メーカーで省エネ・創エネ・蓄エネのソリューション開発を担当。
中小企業診断士としては、見える化・目標設定・削減ポテンシャル分析・削減計画策定のアドバイスを通じて、脱炭素経営の支援を実施している。
(独)中小機構 近畿本部の脱炭素経営相談窓口も担当しており、経営×カーボンニュートラルのセミナー研修およびハンズオン支援も実施。
そのほか、環境省脱炭素まちづくりアドバイザーとして、地方自治体の地域の中小企業の脱炭素経営促進策の立案推進支援を担当している。
経営力向上・知的財産・研究開発・産学連携など、ものづくり企業のためのサービスポータルサイト
現場力向上セミナー
中小製造業の経営者や経営幹部、部門の管理責任者を対象に、
製造現場で役立つテーマを取り上げ、月替わりで開催するセミナー
・【キャンセルについて】
‐ キャンセルはマイページでお願いします。電話やメールによるキャンセルはお受けいたしかねます。
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‐ お席に限りがあるセミナーを欠席される場合は必ず前日までにキャンセル処理をしていただきますようお願いいたします。
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・報道関係者などの事前承認を受けた方を除き、公益財団法人大阪産業局が主催するプログラムの無断録音・撮影は禁止されています。
・諸般の事情により、このプログラムをやむを得ず変更又は中止する場合がありますので、あらかじめご了承ください。
・本プログラムへの参加及び、出展者並びに参加者の責に帰す本プログラム会場内での事故、出展者・登壇者等の説明内容・事業内容・経営状況、商品・技術・サービス及び本プログラムで発生した商談・取引・契約などについて、公益財団法人大阪産業局は何ら保証等するものではなく、これら及びこれらに基づいて生じたいかなるトラブル・損害についても、一切責任を負いません。
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‐ 公序良俗に反する商品・サービスを取り扱っている方
‐ マルチビジネスに関わっている方
‐ 特定の宗教や思想(政治)の普及を主たる目的とする方
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