【1日完結ワークショップ】 競合に差をつける！toC中小企業のための「予算をかけた宣伝＆広報戦略講座」
競合に差をつける！toC中小企業のための「予算をかけた宣伝＆広報戦略講座」
今こそ「予算をかけた宣伝・広報戦略」を考えましょう！
いまや、どの企業もWebやSNSを活用したマーケティングを行うのが当たり前の時代。しかし、多くの企業が“当たり前”に取り組んでいる事もあり、”ただ発信する”だけでは埋もれてしまうのが現実です。
一生懸命に取り組んでいる企業ほど「できることは一通りやってるはずなのに…」とヤキモキしていませんか？
今回のワークショップは「予算をかけた宣伝・広報戦略」がテーマです。競合と差をつけ、ターゲットに確実に届けるためには、現状の施策に加え「戦略的な宣伝・広報」と「適切な投資」が不可欠です。
本ワークショップでは、「どんな宣伝・広報の選択肢があるのか？」「何をKPIに予算をかけるのか？その判断基準は？」「どんなメディア、施策がその目的に合っているのか？」「効果的な宣伝・広報戦略を年間を通してどう設計すればいいのか？」といった疑問を解消しながら、競合と差をつける戦略的な施策の実践方法について解説いたします。
また、カスタマージャーニーマップを活用し、今までリーチできていなかった層に効果的に情報を届ける手法や、プレスリリース・少額広告など即効性の高い「スモールスタート」の選定、宣伝・広報の全体像を見据えた戦略立案など、すぐに実践できる内容をワーク形式で学んでいただきます。
この機会に、自社の宣伝・広報を"次のステージ"へ引き上げてみませんか？
■こんな方にオススメ
- WebサイトやSNSの発信は継続しているが、認知や売上の拡大につながる施策が頭打ちになっている
- さらなる成長のために新たな宣伝広報、プロモーション戦略を模索している
- 効果的な宣伝・広報施策を実践したい
- 広告やPR、イベントなど各施策の特徴を知り、どのような優先順位で実施すべきかを考えたい
■セミナー内容
◆自社のマーケティング戦術の洗い出し・整理
・これまでのマーケティング施策を確認しよう
・宣伝・広報の全体像を把握する
・「単発施策」ではなく「年間で戦略的に宣伝・広報を組み立てる」視点を持つ
◆カスタマージャーニーマップで効果的な販促戦略を計画
・顧客の「購買活動の流れ」を可視化する
・オフラインやオンライン施策の最適な組み合わせとは
・施策を掛け合わせた年間戦略の考え方
◆優先度・予算等を踏まえて取り組むべき戦略を考える
・投資すべき施策を選定し、優先順位を決める
・どの施策が自社にとって最も効果的か？
・スモールスタートで取り組める施策
※過去に開催した同講師による同テーマのイベントと内容が一部重複します。お申込みの際はご注意ください。
■講師紹介
清水 章充
株式会社doushi
代表取締役／ブランドマネージャー、（一財）ブランドマネージャー認定協会 シニアトレーナー
総合広告代理店で13年間、広告表現制作や企業のコミュニケーション戦略立案・実行支に携わりキャリアを積んだ後に独立。フリーランスでの活動を経て、2019年に商品・サービスのブランディングからプロモーションまでを一貫支援するブランディングオフィス（株）doushiを設立。お客様に選ばれ続けるブランド構築のみならず、クライアント企業内のブランドへの情熱を育て、ブランドのパワーを最大化させる支援手法に定評がある。
・【キャンセルについて】
‐ キャンセルはマイページでお願いします。電話やメールによるキャンセルはお受けいたしかねます。
‐ キャンセルできない場合はお問合せ先までご連絡ください。
‐ お席に限りがあるセミナーを欠席される場合は必ず前日までにキャンセル処理をしていただきますようお願いいたします。
・報道関係者などの事前承認を受けた方を除き、公益財団法人大阪産業局が主催するプログラムの無断録音・撮影は禁止されています。
・諸般の事情により、このプログラムをやむを得ず変更又は中止する場合がありますので、あらかじめご了承ください。
・本プログラムへの参加及び、出展者並びに参加者の責に帰す本プログラム会場内での事故、出展者・登壇者等の説明内容・事業内容・経営状況、商品・技術・サービス及び本プログラムで発生した商談・取引・契約などについて、公益財団法人大阪産業局は何ら保証等するものではなく、これら及びこれらに基づいて生じたいかなるトラブル・損害についても、一切責任を負いません。
・中止や開催方法を変更する場合は、WEBサイトへの掲示およびお申込いただいた皆さまにはメールにてご連絡いたしますので、ご確認をお願いいたします。
・他のお客様の迷惑になると事務局が判断した場合は、ご参加いただけない、またはご退室いただく場合があります。
・以下の方はご参加をお断りしておりますので予めご了承ください。
‐ 参加者に対する営業行為を主たる目的とする方
‐ 悪質商法や関連諸法規に違法性・脱法性の可能性があるビジネスに関わっている方
‐ 公序良俗に反する商品・サービスを取り扱っている方
‐ マルチビジネスに関わっている方
‐ 特定の宗教や思想（政治）の普及を主たる目的とする方
‐ 反社会的法人・団体に関わっている方
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