公益財団法人 大阪産業局

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プログラム/イベント:P-047202

【セミナー】 人が定着する組織づくり-辞めてほしくない人に「辞めたくない」と思われる組織へ-

・下記の「お申し込みフォームへ」からお申込みください。電話・メールでの申込受付はしておりません。
・ユーザー/モニター登録1件につき1名様しか参加できません。お連れ様も含め、参加される方全員の別途登録とお申込みが必要です。


人が定着する組織づくり-辞めてほしくない人に「辞めたくない」と思われる組織へ-

―「○○さん、おはよう!」―
社長のさりげない一言が“辞めない理由”になりえる!

一人の離職がキッカケで、業務が回らずクレーム増、売り上げ減、連鎖退職、そして嵩む採用コスト…。人材不足に悩む中小企業にとって、今働いてくれている従業員の「離職防止」は取組み必須の課題です。

しかし、従業員側から見た転職は、売り手市場の引く手数多。成長意欲の高い優秀な人材であればあるほど、離職への心理的ハードルは低いといえます。経営者のみなさまも、辞めるはずないと思っていた人が辞めてしまった「苦い経験」があるのではないでしょうか?

今回のセミナーでは、採用・定着・キャリア支援に取り組み、建前ではない「離職のホンネ」と「辞めない些細な理由」を知る専門家にご登壇いただき、「人が定着する組織づくり」のポイントをお伝えします。社内の環境が変われば、定着はもちろん、企業の採用力も大きく変わってきます。

離職理由はケースバイケースで、ときには「仕方がない」場合もありますが、いかに「働きやすい組織づくり」や「定着する仕組みづくり」に取り組むかが重要になってきます。さらに「辞めたくない」と思われる組織こそが、めざすべき姿です!

経営者のさりげない言動が、従業員の辞めない理由にもなりえます。従業員の離職防止や人材定着に課題をお持ちの方は、ぜひご受講ください!

■こんな方にオススメ

  • 人材定着に悩んでいる
  • 働きやすい&従業員満足度の高い職場を作りたい
  • 従業員のモチベーションをあげたい

■セミナー内容

  • ◆人が辞めにくい組織の特徴
    • 人材定着に必要な3つのポイント
    • 辞める会社と定着する会社の違い
    • 人材定着の視点を変えてみよう
  • ◆人が定着する組織づくり
    • 定着する仕組みづくりの流れ
    • 完璧な制度づくりではなく、制度を育てる風土づくりへ
  • ◆まとめ
    • 人が辞めない組織とは?

※講義中、参加者間での対話を含むワークを予定しております。あらかじめご了承のうえお申込み下さい。
※過去開催の同講師による同テーマのセミナーと内容が一部重複いたします。お申込みの際はご注意ください。

■講師紹介

松田 剛典 氏

株式会社みらぴか 代表取締役

一般社団法人キャリアラボ  代表理事

キャリアコンサルタント

大学卒業後に株式会社ベネッセコーポレーションに入社。その後、人材紹介会社の大阪責任者を経て起業。高校生や大学生のキャリア支援を行う一般社団法人キャリアラボを設立。若者世代の本音に強い団体として全国の高校・大学にキャリア支援プログラムを提供している。現在は、若者支援で培ったノウハウをもとに、中小企業の魅力を活かした採用や定着支援の仕組みづくりを行なっている。



・受付開始は、開始時間の30分前です。開始の10分前には受付までお越しください。ほかのお客様にご迷惑となりますので、開始時刻に間に合うように、ご入場をお願いいたします。
・【キャンセルについて】
 ‐ キャンセルはマイページでお願いします。電話やメールによるキャンセルはお受けいたしかねます。
 ‐ キャンセルできない場合はお問合せ先までご連絡ください。
 ‐ お席に限りがあるセミナーを欠席される場合は必ず前日までにキャンセル処理をしていただきますようお願いいたします。

・申込締切は前日中です。
・当日は、メール送付の受付票を印刷してご持参ください。マイページからも印刷できます。印刷できない場合は、受付にてお名前をお知らせください。
・報道関係者などの事前承認を受けた方を除き、公益財団法人大阪産業局が主催するプログラムの無断録音・撮影は禁止されています。
・諸般の事情により、このプログラムをやむを得ず変更又は中止する場合がありますので、あらかじめご了承ください。
・本プログラムへの参加及び、出展者並びに参加者の責に帰す本プログラム会場内での事故、出展者・登壇者等の説明内容・事業内容・経営状況、商品・技術・サービス及び本プログラムで発生した商談・取引・契約などについて、公益財団法人大阪産業局は何ら保証等するものではなく、これら及びこれらに基づいて生じたいかなるトラブル・損害についても、一切責任を負いません。
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 ‐ 悪質商法や関連諸法規に違法性・脱法性の可能性があるビジネスに関わっている方
 ‐ 公序良俗に反する商品・サービスを取り扱っている方
 ‐ マルチビジネスに関わっている方
 ‐ 特定の宗教や思想(政治)の普及を主たる目的とする方
 ‐ 反社会的法人・団体に関わっている方

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