公益財団法人 大阪産業局

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プログラム/イベント:P-046762

【現場力向上セミナー】 <品質保証2>不良を繰り返さない!再発防止に向けた品質保証の仕組みづくり

・お電話・メールでのお申込受付はしておりません。
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・ユーザー/モニター登録1件につき1名様しか参加できません。お連れ様も含め、参加される方全員の別途登録とお申込みが必要です。
・キャンセルについて、お席に限りがあるセミナー・定員がある展示商談会について、ご欠席される場合は必ず前日までにキャンセル処理をしていただきますようお願いいたします
・お連れ様も含め、ご来場される方全員の来場申し込みが必要です

現場力向上セミナーとは
中小製造業の現場力向上を目的に、毎回異なるテーマで開催するセミナーです。人材育成、現場改善、原価管理など、ものづくり企業で働く方が押さえておくべき基礎的な知識を分かりやすく解説します。
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概要
「品質保証」と「品質管理」の違い、正しく理解できていますか?
顧客の信頼を獲得し、会社の利益に貢献する品質保証の仕組みを築こう

不良品の流出を防ぐには検査しかないと考えていませんか?
検査も大事ですが、それだけでは根本的な品質の改善にはつながりません。

この状況を改善していくには「品質保証」の考え方が効果的です。
品質保証とは、誰が作っても安定した品質の製品を生み出す「仕組み」をつくるという考え方です。

品質保証は、
・品質への信頼度向上による取引の継続や拡大
・不良低減による廃棄、再加工、回収コストの圧縮
など、顧客との関係性や顧客満足に直結し、収益性向上には欠かせません。

<品質保証1>では、品質保証と品質管理の違いを明確にし、ISO9001の考え方や品質保証の視点でのQC手法の活用方法を学びます。

<品質保証2>では、品質保証に欠かせない不良対応のフローを事例を通して解説。品質不良の再発防止に向け、実務的な視点から品質改善の仕組みづくりを学びます。

今ある不良を減らし、顧客に信頼される強固な体制を築くために、品質保証の重要性と実践方法を学びましょう。


本セミナーのポイント
不良の再発防止に向け、現場の力を活かした品質保証の仕組みづくりを学びます。


内容
1. クレーム対応の基本フロー
 クレーム発生時の流れと事例

2. 調査と原因究明
 QC的アプローチをQAに結び付ける
 特性要因図
 なぜなぜ分析

3. 是正処置と再発防止
 是正処置(短期的対応)
 再発防止(中長期対応)
 水平展開の重要性

4. 品質コストと経営インパクト
 品質コストの4分類
 QA活動の投資効果

5. 品質保証文化の定着
 全員参加のQA

講師プロフィール

顯谷 敏也(あらや としや)氏
株式会社アティックフェイス 代表取締役
中小企業診断士 大阪産業創造館 経営相談室 経営サポーター
ファイナンシャルプランナー、IE士(生産工学士)、システムアドミニストレーター
兵庫県立大学大学院 特任教授

【略歴】
関西大学大学院 工学研究科卒。
シャープ株式会社にて、ソフトウェア・エンジニアとしてプリント基板設計用のCADシステムの開発・マネジメント業務に15年に渡り携わった後、プロジェクトチームに抜擢され、当時世界最大規模の液晶テレビ工場である亀山工場の立上げ、海外生産拠点の生産性指導・現地教育・システム構築などに10年以上に渡り従事。
システム開発部門の室長、部長を歴任し、13年以上のマネージメント・キャリアを有す。
2012年に中小企業診断士として独立後、製造業を中心に「原理・原則」に基づく経営改善・現場改善指導を行うとともに、大学等での人材育成・教育に重点を置いた活動も展開。人が本来持つ内発的な動機づけを引き出すことで、「個人が持てる力を発揮し、ワクワク働ける職場づくり」に取り組んでいる。

・【キャンセルについて】
 ‐ キャンセルはマイページでお願いします。電話やメールによるキャンセルはお受けいたしかねます。
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 ‐ お席に限りがあるセミナーを欠席される場合は必ず前日までにキャンセル処理をしていただきますようお願いいたします。

・報道関係者などの事前承認を受けた方を除き、公益財団法人大阪産業局が主催するプログラムの無断録音・撮影は禁止されています。
・諸般の事情により、このプログラムをやむを得ず変更又は中止する場合がありますので、あらかじめご了承ください。
・本プログラムへの参加及び、出展者並びに参加者の責に帰す本プログラム会場内での事故、出展者・登壇者等の説明内容・事業内容・経営状況、商品・技術・サービス及び本プログラムで発生した商談・取引・契約などについて、公益財団法人大阪産業局は何ら保証等するものではなく、これら及びこれらに基づいて生じたいかなるトラブル・損害についても、一切責任を負いません。
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 ‐ 悪質商法や関連諸法規に違法性・脱法性の可能性があるビジネスに関わっている方
 ‐ 公序良俗に反する商品・サービスを取り扱っている方
 ‐ マルチビジネスに関わっている方
 ‐ 特定の宗教や思想(政治)の普及を主たる目的とする方
 ‐ 反社会的法人・団体に関わっている方

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