公益財団法人 大阪産業局

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プログラム/イベント:P-046482

【現場力向上セミナー】 <原価管理1>基礎から学ぶ原価管理の始め方

現場力向上セミナーとは

中小製造業の現場力向上を目的に、毎回異なるテーマで開催するセミナーです。人材育成、現場改善、原価管理など、ものづくり企業で働く方が押さえておくべき基礎的な知識を分かりやすく解説します。

・お電話・メールでのお申込受付はしておりません。
・下記の「お申し込みフォームへ」からお申込みください。電話・メールでの申込受付はしておりません。
・ユーザー/モニター登録1件につき1名様しか参加できません。お連れ様も含め、参加される方全員の別途登録とお申込みが必要です。
・キャンセルについて、お席に限りがあるセミナー・定員がある展示商談会について、ご欠席される場合は必ず前日までにキャンセル処理をしていただきますようお願いいたします
・お連れ様も含め、ご来場される方全員の来場申し込みが必要です

概要

曖昧な原価を見直し、利益改善を実現しよう

原材料やエネルギーなどの価格高騰が続くなか、
「コストや価格を見直したい」「価格交渉の材料を持ちたい」と言った悩みをお持ちの方も多いのではないでしょうか。

コストや価格を見直したいが、
「そもそも、どの製品が儲かっているのか正確に把握しきれていない」
「工程別でコストを把握していないし、どこの工程を改善すれば良いか分からない」
このようなことはありませんか。

この状況を改善していくには「原価管理」を知ることが効果的です。
原価管理とは「原価計算」を起点にして、適正な価格設定や製造原価の低減などを通じて収益向上を図ることです。

自社の原価を正しく把握し管理することで、取引別や製品別などに
「どの製品がどれだけ利益がでているのか」など自社の強みや弱みが明らかになります。

1回目では、原価管理の基本的な考え方と原価計算の進め方を学べます。
2回目は、製造現場の活動に適した原価計算の考え方を軸に、原価計算の目的・全体像・実際のフローを学びます。

さらに、セミナー内では原価計算ワークにも取り組み、
理解を深めながら、日々の業務に活かせる実践的なスキルの習得をめざします。

自社製品が生み出す利益や原価を正しく捉え、コストダウンや価格戦略につなげていきましょう。


※本セミナーでは個人ワークを行います。
 筆記用具、電卓機能のある機器(携帯電話も可)をご持参ください。
 事務局でのお貸出しはございません。



本セミナーのポイント

原価管理に必要な考え方と原価計算の概要を掴む

内容

■原価管理とは
  ・よくある原価計算の悩み
  ・価格転嫁の重要性
  ・原価を起点とした改善の方向性

■原価計算の進め方
  ・原価計算の目的
  ・原価計算の手法について学ぼう
  ・原価計算の種類とその特徴
  ・自社のチャージはいくらでしょうか?
  ・チャージの計算方法
  ☆ワーク:チャージ計算にトライ

■原価計算の活かし方
  ・会社がめざす「ゴール」を決める
  ・収益改善に向けた方向性

■まとめ


講師プロフィール


山澤 寛久(やまざわ ひろひさ)
株式会社CCイノベーション
経営戦略グループ長


【略歴】
2001年北國銀行に入社し、営業店での実績を積み重ねた後、2015年より融資部経営支援課で企業の経営改善・再生支援に専念。上場企業を含む多数の案件に関与。
2021年CCイノベーションの経営戦略グループの立ち上げメンバーとして参画。経営戦略や原価管理に関するコンサルティングの基盤を確立し、同社の事業拡大に貢献。
2024年現在CCイノベーション経営戦略グループ長として、100社を超える経営改善プロジェクトに関与し、部門のリーダーとして活躍している。
さらに公的支援機関など各地で経営戦略や原価管理のセミナーを開催し、多くの企業に経営改善の重要性を訴えている。


お申込みについて

・お申込みは原則【同一会社から2名様まで】
 ※ユーザー登録1件につき1名様しか参加できません。
・超過のお申込につきましては、ご入場いただけないことがございますので、あらかじめご了承ください。


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「中央線」1号出口「堺筋線」12号出口 各徒歩約5分


関連サービス(イベント・セミナー・商談会など)

    ◆【現場力向上セミナー】
       <原価管理2>製造現場の活動に基づいた原価計算の進め方

         日時:2025年7月30日(水)18:30-20:30
         費用:1,000円

    詳細・お申込は こちら

・【キャンセルについて】
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 ‐ キャンセルできない場合はお問合せ先までご連絡ください。
 ‐ お席に限りがあるセミナーを欠席される場合は必ず前日までにキャンセル処理をしていただきますようお願いいたします。

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 ‐ 悪質商法や関連諸法規に違法性・脱法性の可能性があるビジネスに関わっている方
 ‐ 公序良俗に反する商品・サービスを取り扱っている方
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 ‐ 特定の宗教や思想(政治)の普及を主たる目的とする方
 ‐ 反社会的法人・団体に関わっている方

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