公益財団法人 大阪産業局

ゲスト さん
プログラム/イベント:P-046372

【リアル会場】社会に新たな価値を生む新規事業アイデアのつくり方と進め方

・お電話・メールでのお申込受付はしておりません。
・下記の「お申し込みフォームへ」からお申込みください。電話・メールでの申込受付はしておりません。
・ユーザー/モニター登録1件につき1名様しか参加できません。お連れ様も含め、参加される方全員の別途登録とお申込みが必要です。
・キャンセルについて、お席に限りがあるセミナー・定員がある展示商談会について、ご欠席される場合は必ず前日までにキャンセル処理をしていただきますようお願いいたします
・お連れ様も含め、ご来場される方全員の来場申し込みが必要です

※本セミナーは「令和7年度新事業展開テイクオフ支援事業」の申請要件となるインプットセミナーです。

※本ページは「リアル会場」での受講申し込みページです。

※本セミナーは後日「アーカイブ動画配信」を予定しております。
 アーカイブ動画配信を視聴していただくことでも、申請要件を満たします。

↓↓アーカイブ動画配信視聴の申し込みはコチラ↓↓


概要

どうなれば、新規事業は成功といえるのでしょうか?

新たな事業アイデアを生み、リリースを完了することが新規事業のゴールではありません。
市場に受け入れられる販売戦略を立て事業化し、継続的な売上につなげることを目指し続ける必要があります。

アイデアベースで商品・サービス開発を進めた後に、
・思っていたよりも市場の反応がない。

・売り方が分からない。
・事業を継続するリソースが足りない。
といったことにならないように、まずは新規事業開発の全体像を把握しましょう。

本セミナーでは、新規事業アイデアの作り方とアイデアを事業化していく際の進め方について具体的にお話しします。

内容

  • 新規事業開発の全体像、流れ

  • 新規事業アイデアのつくり方

  • 新規事業の事業化、進め方のポイント
講師

 

 唐津 凌介 (からつ りょうすけ) 氏

GOB株式会社

■経歴

前職・企業信用調査会社では中小企業をメインにあらゆる業界の調査を行い、
営業面では与信管理・営業戦略等に即したソリューション提案を行う。
企業を見る側から創る側に回るべく2021年GOBに参画。
大手企業の新規事業創出プログラムや起業家支援プロジェクト、中小企業の新規事業創出などに携わる。

新事業展開テイクオフ支援事業について

世界的に経済環境が激動する現代、多くの企業が“次の柱”となる事業を模索しています。
「どうすれば成功するのか?」─ それは挑戦する者にとって永遠の問いなのかもしれません。

けれど、私たちはこう考えます。事業とは、一度きりの勝負ではなく続けていくもの。
成果が出たときも出なかったときも、大切なのは「挑み続けること」であると。
支援機関と連携した伴走支援と補助金で、挑戦し続けるあなたを支えます。

※本事業へは、本セミナーを含め大阪府が指定するいずれかのセミナー1本以上の受講が申請要件です。 

本セミナーは後日「アーカイブ動画配信」を予定しております。
 アーカイブ動画配信を視聴していただくことでも申請要件を満たします。

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主催:大阪府 
運営:公益財団法人 大阪産業局


お申込み・受講にあたってのお願い


 ◆会場での開催が困難になった際には、オンラインでの開催に変更する場合がございます。


・【キャンセルについて】
 ‐ キャンセルはマイページでお願いします。電話やメールによるキャンセルはお受けいたしかねます。
 ‐ キャンセルできない場合はお問合せ先までご連絡ください。
 ‐ お席に限りがあるセミナーを欠席される場合は必ず前日までにキャンセル処理をしていただきますようお願いいたします。

・報道関係者などの事前承認を受けた方を除き、公益財団法人大阪産業局が主催するプログラムの無断録音・撮影は禁止されています。
・諸般の事情により、このプログラムをやむを得ず変更又は中止する場合がありますので、あらかじめご了承ください。
・本プログラムへの参加及び、出展者並びに参加者の責に帰す本プログラム会場内での事故、出展者・登壇者等の説明内容・事業内容・経営状況、商品・技術・サービス及び本プログラムで発生した商談・取引・契約などについて、公益財団法人大阪産業局は何ら保証等するものではなく、これら及びこれらに基づいて生じたいかなるトラブル・損害についても、一切責任を負いません。
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・他のお客様の迷惑になると事務局が判断した場合は、ご参加いただけない、またはご退室いただく場合があります。
・以下の方はご参加をお断りしておりますので予めご了承ください。
 ‐ 参加者に対する営業行為を主たる目的とする方
 ‐ 悪質商法や関連諸法規に違法性・脱法性の可能性があるビジネスに関わっている方
 ‐ 公序良俗に反する商品・サービスを取り扱っている方
 ‐ マルチビジネスに関わっている方
 ‐ 特定の宗教や思想(政治)の普及を主たる目的とする方
 ‐ 反社会的法人・団体に関わっている方

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