公益財団法人 大阪産業局

ゲスト さん
プログラム/イベント:P-046371

【リアル会場】そもそもから考える新規事業の目的と方向性

・お電話・メールでのお申込受付はしておりません。
・下記の「お申し込みフォームへ」からお申込みください。電話・メールでの申込受付はしておりません。
・ユーザー/モニター登録1件につき1名様しか参加できません。お連れ様も含め、参加される方全員の別途登録とお申込みが必要です。
・キャンセルについて、お席に限りがあるセミナー・定員がある展示商談会について、ご欠席される場合は必ず前日までにキャンセル処理をしていただきますようお願いいたします
・お連れ様も含め、ご来場される方全員の来場申し込みが必要です

※本セミナーは「令和7年度新事業展開テイクオフ支援事業」の申請要件となるインプットセミナーです。

※本ページは「リアル会場」での受講申し込みページです。

※本セミナーは後日「アーカイブ動画配信」を予定しております。
 アーカイブ動画配信を視聴していただくことでも、申請要件を満たします。

↓↓アーカイブ動画配信視聴の申し込みはコチラ↓↓


概要

新規事業には、そもそも何のために挑戦するのでしょうか?

・既存事業のこれ以上の成長が見込めない
・人材育成のため
・補助金が出る
など、新規事業を始めるきっかけは様々あるかと思います。

しかし新規事業と一言で言っても様々なパターン、戦略が存在し、
自社が求める成果に応じた方向性を定めることが重要です。
方向性が曖昧なままだと、かえってリソースの無駄遣いになってしまう可能性もあります。

本セミナーでは、新規事業とはそもそも何のために行うのか?という原点の確認から出発し、
新規事業のパターンを学びながら、自分が取り組むべき方向性とはじめの一歩を踏み出すポイントをつかみます。


内容

  • なぜ、いま新規事業に挑戦する必要があるのか

  • 新規事業とは何か、意味、意義

  • 新規事業のタイプ / パターン

  • はじめの第一歩を踏み出すポイント

講師

 

 唐津 凌介 (からつ りょうすけ) 氏

GOB株式会社

■経歴

前職・企業信用調査会社では中小企業をメインにあらゆる業界の調査を行い、
営業面では与信管理・営業戦略等に即したソリューション提案を行う。
企業を見る側から創る側に回るべく2021年GOBに参画。
大手企業の新規事業創出プログラムや起業家支援プロジェクト、中小企業の新規事業創出などに携わる。

新事業展開テイクオフ支援事業について

世界的に経済環境が激動する現代、多くの企業が“次の柱”となる事業を模索しています。
「どうすれば成功するのか?」─ それは挑戦する者にとって永遠の問いなのかもしれません。

けれど、私たちはこう考えます。事業とは、一度きりの勝負ではなく続けていくもの。
成果が出たときも出なかったときも、大切なのは「挑み続けること」であると。
支援機関と連携した伴走支援と補助金で、挑戦し続けるあなたを支えます。

※本事業へは、本セミナーを含め大阪府が指定するいずれかのセミナー1本以上の受講が申請要件です。 

本セミナーは後日「アーカイブ動画配信」を予定しております。
 アーカイブ動画配信を視聴していただくことでも申請要件を満たします。

↓↓アーカイブ動画配信視聴の申し込みはコチラ↓↓


主催:大阪府 
運営:公益財団法人 大阪産業局


お申込み・受講にあたってのお願い


 ◆会場での開催が困難になった際には、オンラインでの開催に変更する場合がございます。


・【キャンセルについて】
 ‐ キャンセルはマイページでお願いします。電話やメールによるキャンセルはお受けいたしかねます。
 ‐ キャンセルできない場合はお問合せ先までご連絡ください。
 ‐ お席に限りがあるセミナーを欠席される場合は必ず前日までにキャンセル処理をしていただきますようお願いいたします。

・報道関係者などの事前承認を受けた方を除き、公益財団法人大阪産業局が主催するプログラムの無断録音・撮影は禁止されています。
・諸般の事情により、このプログラムをやむを得ず変更又は中止する場合がありますので、あらかじめご了承ください。
・本プログラムへの参加及び、出展者並びに参加者の責に帰す本プログラム会場内での事故、出展者・登壇者等の説明内容・事業内容・経営状況、商品・技術・サービス及び本プログラムで発生した商談・取引・契約などについて、公益財団法人大阪産業局は何ら保証等するものではなく、これら及びこれらに基づいて生じたいかなるトラブル・損害についても、一切責任を負いません。
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・他のお客様の迷惑になると事務局が判断した場合は、ご参加いただけない、またはご退室いただく場合があります。
・以下の方はご参加をお断りしておりますので予めご了承ください。
 ‐ 参加者に対する営業行為を主たる目的とする方
 ‐ 悪質商法や関連諸法規に違法性・脱法性の可能性があるビジネスに関わっている方
 ‐ 公序良俗に反する商品・サービスを取り扱っている方
 ‐ マルチビジネスに関わっている方
 ‐ 特定の宗教や思想(政治)の普及を主たる目的とする方
 ‐ 反社会的法人・団体に関わっている方

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