公益財団法人 大阪産業局

ゲスト さん
プログラム/イベント:P-046339

【新規事業創出支援プロジェクト】 徹底解説!新規事業構想期に陥りやすい「罠」―始める前に押さえたい失敗回避のコツ―


・下記の「お申し込みフォームへ」からお申込みください。電話・メールでの申込受付はしておりません。
・お電話・メールでのお申込受付はしておりません。
・ユーザー/モニター登録1件につき1名様しか参加できません。お連れ様も含め、参加される方全員の別途登録とお申込みが必要です。
・キャンセルについて、お席に限りがあるセミナー・定員がある展示商談会について、ご欠席される場合は必ず前日までにキャンセル処理をしていただきますようお願いいたします
・お連れ様も含め、ご来場される方全員の来場申し込みが必要です

■概要


新規事業のアイデア構想期に陥りやすい「罠」を乗り越え、
顧客に心から必要とされる事業を生み出すには



「自社の今後の新たな柱となる新規事業を生み出したい」


そんな思いで新規事業のアイデア構想や事業検討に取り組んでいる中小企業の方向けに、
実際に着手する前に『転ばぬ先の杖』としてお伝えしたいことがあります。


それは、新規事業の現場でよく起こりがちな失敗=「罠」の乗り越え方。


今回、年間200件以上の新規事業支援を手がけるGOB株式会社 代表の高岡氏をお招きし、
実際にあった事業開発の現場でのエピソードをもとにお話しいただきます。

新規事業開発の全体像はどういったものか、どのように進んでいくかといった基本的な流れを説明したうえで、
事業開発の初期(アイデア構想期)に実際によく陥ってしまう罠をお話します。


また、それらを踏まえて新規事業開発を行う上でのポイントをご説明し、
自社の次の事業の柱となるようなビジネスを生み出すための「新規事業のつくり方」をお伝えします。


ぜひ、新規事業にこれからまさに取り組んでいこうと検討中の皆様のご参加をお待ちしております!



<参加にあたってのご確認お願い>
※本セミナーは、5月上旬から募集開始予定の事業創出プログラム「MAKER」の説明会イベントとして開催いたします。
(セミナーの最後に、事務局より「MAKER」の募集概要をご案内します)

※本セミナーは、どなたでもご参加いただけます。
ただし「MAKER」のエントリー対象は「大阪府下に事業所を置く中小企業」です。ご承知おきください。


 


■内容

・「新規事業」とは
・新規事業開発の全体像と進め方
・事業の構想期でよく陥る罠
・新規事業開発を行う上でのポイント

【事務局より】事業創出プログラム「MAKER」(大阪産業局主催)のご案内



■講師プロフィール

高岡 泰仁氏

GOB株式会社 代表取締役社長CEO


【略歴】

大手印刷会社にて、自社の新規事業の創出や企業の新規事業開発支援、事業戦略、組織開発等に取り組み、その経験を活かしGOBに入社。

起業家や企業の新規事業開発にメンターとして伴走。現在は特に地域の事業創造に探求し、社会がまだ発見していない世界観を描く起業家・企業の挑戦に寄り添い活動し、複数企業で取締役として経営にも伴走している。

奈良生まれ広島育ちで、奈良に住みながら全国さまざまな場所で事業創造に関わる。


■ライブ配信でのご参加希望の方へ

本イベントは会場参加、ライブ配信参加でそれぞれお申込みを受け付けています。
ライブ配信での参加を希望される方は別途、下記よりお申込みください。

【新規事業創出支援プロジェクト】<ライブ配信>
徹底解説!新規事業構想期に陥りやすい「罠」―始める前に押さえたい失敗回避のコツ



・諸般の事情により、このプログラムをやむを得ず変更又は中止する場合がありますので、あらかじめご了承ください。
・本プログラムへの参加及び、出展者並びに参加者の責に帰す本プログラム会場内での事故、出展者・登壇者等の説明内容・事業内容・経営状況、商品・技術・サービス及び本プログラムで発生した商談・取引・契約などについて、公益財団法人大阪産業局は何ら保証等するものではなく、これら及びこれらに基づいて生じたいかなるトラブル・損害についても、一切責任を負いません。
・中止や開催方法を変更する場合は、WEBサイトへの掲示およびお申込いただいた皆さまにはメールにてご連絡いたしますので、ご確認をお願いいたします。
・他のお客様の迷惑になると事務局が判断した場合は、ご参加いただけない、またはご退室いただく場合があります。
・以下の方はご参加をお断りしておりますので予めご了承ください。
 ‐ 参加者に対する営業行為を主たる目的とする方
 ‐ 悪質商法や関連諸法規に違法性・脱法性の可能性があるビジネスに関わっている方
 ‐ 公序良俗に反する商品・サービスを取り扱っている方
 ‐ マルチビジネスに関わっている方
 ‐ 特定の宗教や思想(政治)の普及を主たる目的とする方
 ‐ 反社会的法人・団体に関わっている方

・入力いただいた個人情報は、あらかじめ明示した収集目的の範囲内でのみ利用し、外部へ提供することはありません。
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